前引けの日経平均は21,750.43円の43.89円安、TOPIXは1,729.04ポイントの2.90ポイント安。東証1部の値上がり銘柄数は746、値下がり銘柄数は1,239。出来高は8億1,115万株、売買代金は1兆3,045億円。
トランプ米大統領にシリアに対する軍事行動を示唆した48時間以内が接近していることから、東京株式市場は様子見姿勢となり小反落となった。
指数寄与度の高いファーストリテイリング(9983)が売られ、3月後半からの上昇が顕著だった花王(4452)とコーセー(4922)が利益確保の売りで大幅続落となり、テルモ(4543)やエムスリー(2413)などの医療関連の下げも目立った。
パイプド(3919)は減益決算で売られ、M＆A仲介のストライク(6196)は東海東京調査センターが投資判断を引き下げたことで安く、Jフロントリテイリング(3086)は今期営業減益予想が失望された。
半面、ソフトバンクグループ(9984)は傘下のスプリントに対して、TモバイルUSが買収に向けた協議を再開したと報じられ、上昇した。
コマツ(6301)や安川電機(6506)などの中国関連が続伸となり、海底下のレアアースのニュースで三井海洋開発(6269)が注目され、シリア情勢の緊迫化で原油高となったことでJXTG(5020)などの石油株も高い。
業種別下落率上位はサービス、小売、精密、食品、水産農林で、上昇率上位は石油、鉱業、海運、非鉄、証券。