大引けの日経平均は21,417.76円の375.67円高、TOPIXは1,716.30ポイントの21.51ポイント高。東証1部の値上がり銘柄数は1,789、値下がり銘柄数は237。出来高は12億8,881万株、売買代金は2兆5,175億円。
トランプ米大統領が鉄鋼とアルミへの関税は、新しく公正な北米自由貿易協定が署名された場合に限り解除すると投稿したことや、下院議長が反対を表明したことで、全面的な貿易戦争に発展するとの警戒感が後退し、5日のNYダウは反発した。これを受けて、6日の東京株式市場も広範囲に反発した。
ヤクルト(2267)が売買代金上位で買われ、指数寄与度の高いファーストリテイリング(9983)も高く、半導体関連の東京エレクトロン(8035)とSUMCO(3436)も物色され、資生堂(4911)は今期の営業利益計画が保守的と野村証券から指摘され、上積み期待で反発した。
くらコーポ(2695)は好決算で高く、ステラケミファ(4109)は半導体の加工に使う薬液を値上げすると報じられ、採算改善期待でストップ高となった。
日本電子(6951)はジェフリーズが目標株価を800円→1,000円に引き上げたことに刺激を受けた。新製品の走査電子顕微鏡が業績に寄与しており、電子銃・電源はスマホ関連の薄膜形成用に好調となっていて、マルチビーム描画装置は2018年度以降量産採用が始まると予想している。
半面、日本航空(9201)や日本製紙(3863)が小幅安となり、イリソ電子(6908)は株式売出を発表し下落した。
業種別上昇率上位は石油、その他製品、精密、化学、水産農林で、下落は空運と紙パルプ。