大引けの日経平均は17,024.76円の164.67円高、TOPIXは1,356.35の5.74ポイント高。東証1部の値上がり銘柄数は1,132、値下がり銘柄数は699。出来高は16億6,516万株、売買代金は1兆8,711億円。

日経平均は1カ月ぶりに17,000円台を回復。前週末の米雇用統計、大統領候補のTV討論を無事通過し、欧米株高、円安、原油高などから買いが優勢となった。業種別では鉱業や石油、海運、水産農林、情報通信などが高く、空運やノンバンク、鉄鋼、その他製品、ゴムなどがさえず。

個別銘柄では、1億株の自己株式を消却することを発表したソフトバンク(9984)が買われ、ファナック(6954)やファーストリテ(9983)、ダイキン(6367)、エーザイ(4523)などが堅調で、ホンダが繰り返し充電できるマグネシウム電池の実用化にメドと伝わったことで、関連銘柄として藤倉ゴム(5121)やオリコン(4800)、倉元(5216)などが急伸。1,000度の高温でも耐久性が落ちにくい炭素材料を開発したと伝わった東洋炭素(5310)も大幅高。

一方、セブン&アイ(3382)や東京エレク(8035)、資生堂(4911)、スズキ(7269)などがさえず、「オプジーボ」の臨床試験結果から米ブリストルが売られ、小野薬(4528)も急落。タカタ(7312)は「破産法適用も」と伝わったことで売り優勢。決算からライフコーポ(8194)が安く、ブランジスタ(6176)が続落、ベクター(2656)は利食い売りに押された。