2時0分時点の日経平均は22円安の2万7,435円、TOPIXは11ポイント安の1,927ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は529、下落銘柄数は1,240。出来高は7億6,790億円、売買代金は1兆8,055億円。
日経平均は下値抵抗。
5月中旬からの強さの背景にあるのは自社株買いの効果だろうと東海東京調査センターでは解説している。
5月の自社株買い決議は合計で3兆1,379億円となり、月次で過去最高だった2019年5月の2兆8,701億円を大きく上回ったという。
4月も合わせると、この2カ月の決議金額は4兆2,401億円となり、たった2カ月で、2017年度(4兆5,281億円)や2020年度(4兆8,153億円)の年度合計に迫る金額にまで膨らんでいる。
そして、こうした日々の買付が市場に流通している株式を吸い上げ、ちょっとした好材料でも株価が上がり易い仕組みを作っていると指摘。

アステラス製薬やテルモなど医療関連が安く、マネジメントソリューションズの下げが目立つ。
一方、ファーストリテイリングが買われ、TDKや太陽誘電など電子部品が高く、工作機械の牧野フライス(6135)が騰勢を強めた。

業種別下落率上位は鉱業、医薬品、精密、サービス、水産農林で、上昇率上位は保険、ゴム、石油、電力ガス、ノンバンク。(W)