12時37分時点の日経平均は81円安の2万7,440円、TOPIXは5ポイント安の1,922ポイント。
大和証券では昨年秋からFOMC参加者が急速にタカ派になった理由の一つに、材木価格の再騰があると思うと指摘。
材木価格の上昇は住宅価格の上昇をもたらすが、消費者物価において住居費は32％を占める。
25日に昨年11月の住宅価格指数が発表されるので、26日のFOMCのトーンが掴めるだろうと紹介した。

後場の日経平均は前引けに比べて下げ幅を縮めた。
ソニーグループやバンダイナムコ、NTTデータ、ZHDは安いが、SCREENが買われ、サイバーコム(3852)が高い。
業種別下落率上位は精密、証券、その他製品、情報通信、電機で、上昇率上位は鉱業、海運、銀行、ガラス土石、繊維。(W)