前引けの日経平均は59円安の2万8,659円、TOPIXは0.9ポイント高の1,968ポイント。東証1部の値上がり銘柄数は1,037、値下がり銘柄数は1,011。出来高は4億7,833万株、売買代金は1兆856億円。
日経平均は取引開始直後の235円安の2万8,482円を安値に下げ幅を縮めた。
米国の物価上昇は中古車とトラックの値上がりによる部分が大きく、半導体不足が解消されれば自動車生産が増えることから、長期化しないと受けとめられた。
ただし、今晩の米国でパウエルFRB議長の議会証言が行われるため、やや様子見姿勢。
富士フイルムは野村証券によるレーティング引き下げで売られ、日本航空とANAが安く、脱炭素関連のレノバは利益確保の売りで反落した。
一方、レーザーテックは反発し、タマホームが大幅続伸。MORESCO(5018)は第1四半期が好決算で急伸した。
業種別下落率上位はゴム、空運、鉄鋼、繊維、海運で、上昇率上位は建設、ノンバンク、電力ガス、その他製品、情報通信。(W)