大引けの日経平均は20,625.16円の4.97円高、TOPIXは1,510.79ポイントの5.58ポイント高。東証1部の値上がり銘柄数は1,485、値下がり銘柄数は561。出来高は8億4,123万株、売買代金は1兆3,874億円。
薄商いだったが、時間外取引でNYダウ先物が売られる中で、日経平均は底堅さを見せた。8月に裁定売り残が急増したが、過去に裁定売り残の急増は相場反転のシグナルになったと東海東京調査センターでは解説している。こうした状況も下支え要因になったようだ。
太陽誘電や信越化学が買われ、半導体関連の東京応化工業は4月に付けた年初来高値を更新した。野村HDやスパークスグループ(8739)など証券株とオリコやアイフルといったノンバンクも高い。
その他、商船三井や共英製鋼が堅調。
インドネシア政府が来年1月からニッケル鉱の輸出を禁止すると発表したため、住友鉱山と大平洋金属が続伸となった。
半面、アドバンテストは反落し、ファナックが続落となり、GMOペイメントが安い。
ホットランドは増資発表で急落し、東祥はスポーツクラブ事業の収益悪化を予想したいちよし経済研究所が、レーティングを引き下げ大幅安となった。
業種別上昇率上位は証券、海運、紙パルプ、鉄鋼、ノンバンクで、下落は鉱業、ゴム、建設、保険、電機。