大引けの日経平均は22,614.25円の103.77円高、TOPIXは1,753.48ポイントの6.62ポイント高。東証1部の値上がり銘柄数は1,267、値下がり銘柄数は729。出来高は11億3,815万株、売買代金は1兆9,846億円。
中国の景気刺激策への期待で商品市況が上昇したことを受け、東邦亜鉛(5707)などの非鉄株やJFE(5411)を始めとした鉄鋼株が買われ、その他、化学株や紙パルプといった景気敏感な素材産業が上昇した。
信越化学(4063)は米国で安価なシェールオイルを活用した塩ビ新工場を建設することが好材料視された。
ニトリ(9843)は猛暑により接触冷感機能を持つ「Nクール」シリーズの寝具の販売が増えたため、7月度既存店売上高が前年同月比6.4%増となったことで高い。
反面、メガバンクは小幅安となった。
安川電機(6506)は、野村証券が米中通商摩擦による中国製造業の景気減退見通しにより、業績予想を下方修正し、投資判断を「Neutral」に下げたことで売られた。
秋の日経平均の定期入替で採用が期待され買われた経緯があったサイバーエージェント(4751)は、その後軟調となり5日続落となった。
業種別上昇率上位は石油、非鉄、鉄鋼、化学、紙パルプで、下落率上位は陸運、水産農林、不動産、海運、ノンバンク。
中国の景気刺激策への期待で商品市況が上昇したことを受け、東邦亜鉛(5707)などの非鉄株やJFE(5411)を始めとした鉄鋼株が買われ、その他、化学株や紙パルプといった景気敏感な素材産業が上昇した。
信越化学(4063)は米国で安価なシェールオイルを活用した塩ビ新工場を建設することが好材料視された。
ニトリ(9843)は猛暑により接触冷感機能を持つ「Nクール」シリーズの寝具の販売が増えたため、7月度既存店売上高が前年同月比6.4%増となったことで高い。
反面、メガバンクは小幅安となった。
安川電機(6506)は、野村証券が米中通商摩擦による中国製造業の景気減退見通しにより、業績予想を下方修正し、投資判断を「Neutral」に下げたことで売られた。
秋の日経平均の定期入替で採用が期待され買われた経緯があったサイバーエージェント(4751)は、その後軟調となり5日続落となった。
業種別上昇率上位は石油、非鉄、鉄鋼、化学、紙パルプで、下落率上位は陸運、水産農林、不動産、海運、ノンバンク。
