大引けの日経平均は22,694.50円の128.76円安、TOPIXは1,781.44ポイントの7.57ポイント安。東証1部の値上がり銘柄数は822、値下がり銘柄数は1,163。出来高は16億1,057万株、売買代金は2兆9,207億円。
株価上昇続きの週の週末だったため、手仕舞い売りに押され反落し、日経平均は安値引けとなった。
今晩のG7首脳会議ではトランプ米政権の強硬な通商政策を巡って紛糾する可能性が高く、来週12日の米朝首脳会談、13日に結果が発表されるFOMCと重要日程が続くことも買い手控え要因となった。
ソフトバンクグループ(9984)が売られ、米半導体株指数の下落で東京エレクトロン(8035)やSUMCO(3436)も安い。
その他、日本製紙(3863)などの紙パルプ株、商船三井(9104)を始めとした海運株やコスモエネルギー(5021)などの石油株の下げが目立った。
ラウンドワン(4680)は5月の既存店売上高が前年同月比2.0%減収だったことで売られた。
一方、任天堂(7974)と東海カーボン(5301)は続伸となり、日本通運(9062)はSMBC日興証券が運賃是正効果に期待して投資判断を引き上げたことで買われた。
シーイーシー(9692)は上期業績上方修正で急騰し、ラサ工業(4022)は高純度リン酸が3次元NANDフラッシュメモリの製造工程で使用されることに注目した岩井コスモ証券が新規「A」と発表し高い。不動産仲介のハウスドゥ(3457)は店舗が急増している会社として、TBSの「がっちりマンデー」で放送予定のため先回り買いが入った。
業種別下落率上位は紙パルプ、海運、石油、証券、鉄鋼で、上昇率上位はその他製品、陸運、サービス、電力ガス、小売。
株価上昇続きの週の週末だったため、手仕舞い売りに押され反落し、日経平均は安値引けとなった。
今晩のG7首脳会議ではトランプ米政権の強硬な通商政策を巡って紛糾する可能性が高く、来週12日の米朝首脳会談、13日に結果が発表されるFOMCと重要日程が続くことも買い手控え要因となった。
ソフトバンクグループ(9984)が売られ、米半導体株指数の下落で東京エレクトロン(8035)やSUMCO(3436)も安い。
その他、日本製紙(3863)などの紙パルプ株、商船三井(9104)を始めとした海運株やコスモエネルギー(5021)などの石油株の下げが目立った。
ラウンドワン(4680)は5月の既存店売上高が前年同月比2.0%減収だったことで売られた。
一方、任天堂(7974)と東海カーボン(5301)は続伸となり、日本通運(9062)はSMBC日興証券が運賃是正効果に期待して投資判断を引き上げたことで買われた。
シーイーシー(9692)は上期業績上方修正で急騰し、ラサ工業(4022)は高純度リン酸が3次元NANDフラッシュメモリの製造工程で使用されることに注目した岩井コスモ証券が新規「A」と発表し高い。不動産仲介のハウスドゥ(3457)は店舗が急増している会社として、TBSの「がっちりマンデー」で放送予定のため先回り買いが入った。
業種別下落率上位は紙パルプ、海運、石油、証券、鉄鋼で、上昇率上位はその他製品、陸運、サービス、電力ガス、小売。
