大引けの日経平均は22,689.74円の270.60円安、TOPIXは1,797.31ポイントの12.26ポイント安。東証1部の値上がり銘柄数は800、値下がり銘柄数は1,182。出来高は14億8,761万株、売買代金は2兆5,421億円。
トランプ米大統領が6月12日に予定されている米朝首脳会談について、開催されない可能性は大いにあると述べたことや円高進行が警戒され、東京株式市場は続落となった。
主力株が売られ、日経平均は10時以降下げが加速し、その後22,700円を挟んだ水準での状態が続いた。
ソニー(6758)やファーストリテイリング(9983)、ソフトバンクグループ(9984)が売られ、OPECの減産緩和観測で国際帝石(1605)やJXTG(5020)、三菱商事(8058)が下落し、JFE(5411)も安い。
日本ガイシ(5333)は製品の受け渡し検査に関する会見を15時から開くことが、不安視された。
一方、東海カーボン(5301)は黒鉛電極頼みから脱却するため、半導体製造装置向け部品メーカーを子会社化し収益基盤の拡大を図っていることが報じられ堅調だった。
リクルート(6098)はジェフリーズによる投資判断引き上げで高く、セレス(3696)は「Amazonプライムギフトコード」とのポイント交換開始で急騰した。
業種別下落率上位は鉱業、石油、海運、非鉄、卸売で、上昇は空運とサービスのみ。