大引けの日経平均は21,042.09円の139.55円安、TOPIXは1,694.79ポイントの13.55ポイント安。東証1部の値上がり銘柄数は482、値下がり銘柄数は1,532。出来高は15億1,045万株、売買代金は2兆7,617億円。
貿易戦争へのリスクが警戒され、日経平均は一時2万1,000円割れとなった。
米国の輸入関税による貿易量減少懸念から鉄鋼株や非鉄株、海運株が続落となり、輸入関税を課された中国の景気が悪化すると、日本の不動産市場に投資されてきた中国マネーも減退するという懸念から不動産株も売られた。
世界景気悪化に対する不安から半導体関連のSUMCO(3436)や東京エレクトロン(8035)も安く、設備投資関連の安川電機(6506)や素材産業の昭和電工(4004)も下落した。
マクニカ富士エレ(3132)とオカダアイヨン(6294)は公募増資を発表し急落した。
一方、ファーストリテイリング(9983)とジーンズメイト(7448)は2月既存店売上高の伸び率が注目され買われ、ダイドーグループ(2590)は希少疾病用医薬品事業に参入計画で大幅高となった。
その他、ブリヂストン(5108)は、新車販売が鈍化してもタイヤ交換で安定収益が得られることが評価され高い。
業種別下落率上位はその他製品、非鉄、海運、不動産、鉄鋼で、上昇率上位はゴム、食品、陸運、小売、情報通信。