前引けの日経平均は111円安の2万7,491円、TOPIXは4ポイント安の1,988ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は601、下落銘柄数は1,162。出来高は6億1,673万株、売買代金は1兆4,261億円。
14日の米国で半導体株が買われた影響で、15日の日経平均は取引開始直後に2万7,720円(前日比117円高)となったが、その後は買いが続かず、反落となった。
最近の日経平均は2万7,700円～2万7,800円の水準で上値が抑えられていることや、先週末の2月限のオプションSQ値が2万7,779円だったことも上値抑制ラインと意識されている。
朝方買われたレーザーテックと東京エレクトロンが売られ、ソフトバンクグループが安く、リクルートは4日続落。
日本M＆Aセンター(2127)は昨年来安値更新となった。
一方、工場向け人材派遣のアウトソーシングは2期ぶりの最高益更新予想と増配計画でストップ高買い気配となった。
楽天グループは4期連続赤字だったが、楽天回線エリアでのデータ利用量の増加や設備投資の一巡もあり、月間で約150億円程度のコスト削減が可能との見方を示したことで買いが入った。
日本ペイントは中国向け需要に明るさが見られることが好感された。

業種別下落率上位は精密、サービス、倉庫運輸、空運、不動産で、上昇率上位は保険、銀行、鉄鋼、ガラス土石、海運。（W）