15日の東京株式市場ではTOPIXは最高値を更新するも、日経平均株価が4日ぶりに反落。前日までの3日間で3,200円(約6.3%)もの急伸となった反動や、14日の米国株式市場でハイテク株を中心に売りが広がったことなどを受け、アドバンテスト(6857・P)、ディスコ(6146・P)、ソフトバンクグループ(9984・P)などが下落。

そのハイテク株だが、米国市場では米中摩擦の悪影響が再び懸念される状況となり、やや警戒ムードが強まっている。14日にロイター通信がエヌビディア(NVDA)の中国向けAI半導体「H200」について、中国の関税当局が輸入の許可がされていないと伝えたと報道、同社株は1.4%安となった。また、ロイター通信は中国当局が国内の企業に対し、米国製やイスラエル製のサイバーセキュリティソフトの使用を停止するよう指示したとも伝え、関連株が売られた。

一方、米国では1月最終週から2月初めにかけ、主要なハイテク企業の決算が発表され(表参照)、その内容が注目される。関連する日本のハイテク企業の株価への影響が大きいだけに、スケジュールを押さえておきたい。1月22日のインテル、2月3日のアドバンスト・マイクロ・デバイセズはパソコンやデーターセンター(DC)向け半導体の需要や設備投資動向が焦点となる。

インテルは本格復活に向け、次世代の最先端製造プロセス「Intel 18A」(1.8ナノメートル相当)の量産に向けた準備を進めており、進捗状況が注目される。AMDはAIサーバー向けのGPU(画像処理半導体)でエヌビディアを追いかけており、会社側の現状認識などがポイントとなりそうだ。

両社の業績、AI市場について良好な見通しが示されば日本の関連銘柄にもプラス材料だ。半導体製造装置(SPE)ではアドバンテスト、東京エレクトロン(8035・P)、レーザーテック(6920・P)など、先端パッケージ材料ではイビデン(4062・P)、レゾナックHD(4004・P)などが関連銘柄。

SPEでは28日のラムリサーチと29日のKLA。前者はエッチング装置の大手でHBM(高帯域メモリー)向けの受注動向などがポイント。後者は前工程のウエハ検査装置などの大手。上述のSPE3社のほか、ウエハ洗浄装置のSCREENHD(7735・P)などが注目される。

29日のサムスン電子はDRAMとNANDフラッシュ、サンディスクはNANDフラッシュの大手。両社の需要見通し設備投資動向などはキオクシアHD(285A・P)の株価に影響しそうだ。同日のアップルはiPhone17シリーズの販売が好調に推移しているもようで、村田製作所(6981・P)、太陽誘電(6976・P)、TDK(6762・P)などの電子部品メーカーに好影響が出るか注目される。(M)