12時41分時点の日経平均は16,992.59円の1,567.04円安、TOPIXは1,227.63ポイントの100.25ポイント安。
後場の日経平均は再び17,000円の大台を割り込んだ。
東海東京調査センターではリーマンショックは住宅バルブの崩壊でその後の後遺症によって株価の調整が長引き、ITバブル崩壊でも調整は長引いた、今回のコロナウイルス禍はバブルの崩壊ではなく、感染がピークアウトすれば後遺症は長引かないため、1987年のブラックマンデーに近い一過性の暴落になるのではないかと予想している。
後場は引き続き、武田薬品や東京エレクトロン、信越化学、リクルート、日本電産、三井不動産や三菱地所が10％を超える下げ幅となっている。
なお、中国国家衛生健康委員会が新型コロナウイルスの感染を予防するために健康な食生活を通じて免疫力を高めるよう国民推奨していて、中でもヨーグルトなど活性培養菌を含む製品の効果を強調していたことから、ヤクルト(2267)は恩恵を受けると期待され小幅高となっている。
業種別下落率上位は鉱業、不動産、空運、海運、医薬品で、上昇業種はなし。