前引けの日経平均は35円安の2万6,713円、TOPIXは0.07ポイント高の1,878ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は744、下落銘柄数は1,010。出来高は5億6,111万株、売買代金は1兆3,170億円。
米国ナスダックの下落を受けて、日経平均は朝方170円安の2万6,578円となったが、売り一巡後は下げ幅を縮めた。TOPIXはもみ合い水準に戻した
リクルートはシティグループが23日に投資評価を「買い」→「中立」に下げたことで続落となった。
任天堂と楽天グループが売られ、電通グループが安い。
一方、レーザーテックと東京エレクトロンは反発。
オリエンタルランド(4661)やHOYAは、日経平均の構成銘柄について新ルールが実施された場合、早期に採用されるという期待が抱かれ、物色された。
中国電力は原発再稼働の同意について、知事が6月2日の県議会で表明する考えと報じられ、上昇した。

業種別下落率上位はその他製品、サービス、水産農林、空運、輸送用機器で、上昇率上位は精密、電力ガス、海運、石油、不動産。(W)