前引けの日経平均は19,050.33円の230.45円安、TOPIXは1,406.42ポイントの9.47ポイント安。東証1部の値上がり銘柄数は563、値下がり銘柄数は1,539。出来高は5億6,173万株、売買代金は9,187億円。
原油安による市場心理の悪化から日経平均は9時半頃に18,858円(422円安)まで売られたが、その後は下げ幅を縮めた。
ソフトバンクグループやファーストリテイリング、東京エレクトロンの下落寄与度が大きく、石油株や空運株も売られ、SUBARUやマツダといった自動車株も軟調だった。
所得に対する不安から住宅ローンの需要も後退しているため、全国保証は年初来安値を更新した。
一方、任天堂(7974)は米投資会社のバリューアクト・キャピタルが260万株以上を保有していることを明らかにしたことで買われた。
原油安による燃料コスト低減期待から明治海運と共栄タンカー、飯野海運が上昇率上位に並び、王子HDも高い。
業種別下落率上位は石油、空運、鉱業、ゴム、輸送用機器で、上昇率上位は海運、紙パルプ、証券、電力ガス、陸運。